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●○●　　[フォトン・ベルト レポート]　第62号　2008/2/27
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フランス・シンクタンクが予測する2008年の「ドル崩壊」



　最近、とても驚いたことが一つあります。香港在住のエコノミストであるリチャード・
ダンカン氏が4年前に書いた、「ドル暴落から、世界不況が始まる」（日経新聞社刊／
1890円）という本がすでに絶版になっていてAmazonの中古Shopでなんと1冊8000円で
売られていたことです。それだけ、「ドル崩壊」についての危機感を感じている人たち
がいるのだということを証明しているのでしょう。

　ところで筆者が注目しているブログに「ヤスの備忘録予言と歴史の間」
（http//:http://ytaka2011.blog105.fc2.com/）というブログがあります。
　このブログの主宰者はコンサルタントのT氏で、先日縁あって都内の某所でお目にかか
ることが出来ました。
　筆者がT氏のブログを注目していたのは、一つ大きな理由がありました。それはT氏がス
エーデン人の生物学者で「マヤ暦」の研究家であるカール・ヨハン・コールマン博士につ
いて紹介されていたからです。
　このコールマン博士が凄いのは、「マヤ暦」を独自の視点と見解で分析し、２００４年
頃にはすでに「２００７年１１月頃に経済的な大波乱が起きる（＝基軸通貨としてのドル
を崩壊させる大きな事件が発生する）」と警告されていたことです。　そして２００８年
１１月以降にはドルの崩壊が本格化すると警告されていて、筆者がこれまでこのメルマガ
の読者の皆さんに伝えてきた時期とほぼ一致するのです。
　コールマン博士はなぜこの時期にドル崩壊が起こるかというと、崩壊後にまったく新し
い社会システムが出現するからだと解説しています。筆者はこのコールマン博士が予告す
る新社会システムこそ、これまでの価値観とはまったく違ういわゆるミロクの世が現実化
するのだと受け止めています。
　そしてこの「マヤ暦」の研究を土台としたコールマン博士の警告とまったく同じ警告を
発しているシンク・タンクがあります。それがフランスのLEAP/E2020（http://http:
//www.europe2020.org/?lang=en）です。
　筆者は昨年のちょうど今頃にこのシンクタンクの存在を知り、注目し続けて来ました。
「ヤスの備忘録」の主宰者であるT氏も、やはりこのシンクタンクについては注目されて
いて、しばしば氏のブログでも最新情報を取り上げてこられました。

　このLEAP/E2020の2月16日付けの最新情報のまとめをT氏がブログで紹介されている
ので引用させて頂き、LEAP/E2020が発する近未来の重大予測を紹介したいと思います。
　結論からいうとLEAP/E2020は、2008年9月頃から「ドル崩壊」が始まるとしています。
これはかなり信憑性が高い予測だと、筆者は受け止めています。

「グローバルシステムの危機 / 2008年9月 - 米国実体経済の崩壊」

・2008年第三期の終わりは、グローバル経済のシステム危機の決定的な転換点となるはず　
　だ。
・危機が米国の実体経済を直撃し、民間、公共両セクターの組織や機関は破産して、ドル
　の大幅な下落を伴いながら住宅、金融バブルは完全にはじける。
・米国政府は、予算削減を理由に、3月1日から政府の経済統計の公表を差し止める決定を
　したが、これは経済崩壊が近いことを隠蔽するために行ったと見たほうが良い（※）
・すでにＦＲＢ（連銀）は、世界全体に流通しているドルの総量を表す統計数値、Ｍ３の　
　発表をやめてしまったが、これと同じ隠蔽処置である。
・われわれは、過去に前例のない危機に突入しつつある。これから発生する危機は、1929　
　年の大恐慌の再演でもないし、また1970年代の石油危機、そして1987年の米国株式崩
　壊（ブラックマンデー）の再発のような事態ではまったくない。
・これは、これまで何世代にもわたって世界を支え続けていた国際システムが、根底から
　崩壊してしまうという危機である。
・われわれ、LEAP/E2020は、2年前にも世界システム崩壊の危機を警告するレポートを
　発表したが、このときに指摘した警告が現実化しつつある。だが、多くの主流マスメデ
　ィアは、これが短期的な危機であり、すぐに世界経済は元通りになると主張している。
　これは人を欺く言説であると同時に、倫理的に無責任である。
・われわれは心ある市民に危機が目の前に迫っていることを警告し、これにすぐに対処す
　る準備をするように警告しなければならない。これがわれわれ（LEAP/E2020）に課せ　
　られた責任である。
・一般市民がどのように危機に対処すべきかレポートで発表する。
・この危機はまさに米国に端を発した危機である。そのため、米国の危機がもっとも深刻　
　なものとなる。ヨーロッパとアジアにも甚大な影響を与えるが、米国ほどではない。
・中国やインドなどの新興国の台頭により、各国経済の米国に対する依存度は弱くなって　
　いるというデカップリング理論があるが、これは正確ではない。米国経済の影響は確か
　に低下はしているが、各国経済が米国から完全に自立しているわけではない。影響は免　
　れない。
・むしろ、これから始まる危機によって各国は米国から完全に自立し、デカップリングす
　るようになるはずだ。いま米国から距離を置きこの国と手を切らないと、米国の下降ス
　パイラルに巻き込まれ、一緒に沈下することになる。
・2007年10月のレポートで、われわれは2008年の株価が20-60%下落するだろうと予想
　したが、下落幅はこのときの予想値を上回ると考えられる。
・すでに現在までの時点で株価は平均で10%下落しているが、2008年の夏から起こる米国
　実体経済の崩壊により株価は押し下げられるため、2007年と比べると株価は50%下落す
　るだろう。
・米国実体経済の崩壊は2008年9月以降に発生すると考える。
・この崩壊は、米国の金融市場のみならず、米国経済、さらには社会システム全体にとて
　つもない影響を与えるだろう。

※「米国商務省経済統計局」（The U.S. Department of Commerce Economics and
Statistics Administration）は予算削減の必要から3月1日以降経済統計の発表を差
し控えると決定した。だが、その後多くの反対にあいこの決定は撤回された。統計の公表
は続けられる見込みである。

（以上　引用終わり）


　現在、来る3月２9日（土）にT氏をゲスト・スピーカーに迎え、大田区蒲田の「ギャラリ
ー橋本」で緊急の講演会を開催する企画が進行中で、詳細が決まり次第皆さん
にお知らせしたいと思います。


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