なんでんかんでん村情報第３６号～第４０号　（縁の花情報）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　第３６号

平成14年10月17日(木)

「なんでんかんでん村」講演会のお知らせ

(芙天塾と共催です)

日時１１月１日(金)　１８：３０～２０：３０

会場ASCアスクビル (㈱ケイ・エム・エー)

福岡市博多区博多駅東1‐16‐25　TEL 092-472-0100(代)

(会場略図は添付しています)

演題「DNAエンジン開発秘話と今後の展開」

おもしろかよ～　絶対目から鱗が落ちる(保証付き)

　２１世紀農耕型収益構造のヒントがわかる

講師　現代企画代表　荒川三千男先生

会費　５００円　（終了後は居酒屋にて懇親会　希望者のみ）

出席者のみ返信ください。(締め切り１１月　１日(金)　１3:００)

講演会・懇親会とも同伴歓迎です。

講演会に出席します(　　名)

懇親会に出席します(　　名)

なんでんかんでん村

村長　原　裕一郎

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　第３７号

平成14年10月20日(土)

危ない企業51社

原浩彰さんよりいただいたメールを添付します。

先週の週刊ダイヤモンドに危ない企業のリストがなんと「１０００社」以上も載っていました。景気は底を打たないと回復しないそうです。

いよいよ来ますね。大倒産ラッシュが！（￣□￣；）！！

ついに出た！　「危ない５１社」リスト
竹中－木村コンビの“餌食”になるか

竹中平蔵金融・経済財政担当相

　竹中平蔵・経済財政担当相が金融担当相を兼務し、金融庁の戦略プロジェクトチームに日銀ＯＢの木村剛氏が加わったことで、不良債権処理の大嵐が吹くのは必至の情勢となった。３日の東証平均株価も来るべく本格処理の恐怖から再び９０００円を割った。そんな折、金融機関の審査担当者間に危ない企業「５１社リスト」が出回り始めた。強引な不良債権処理の加速というハードランディングで、竹中・木村コンビの『餌食』となる可能性がある企業とは－。

　５１社リストは、竹中氏の金融担当相兼任とともに、大手銀行を中心に出回り出した。

木村剛氏

　竹中氏は就任早々、不良債権処理の特別プロジェクトチームを設置し、金融コンサルティング会社「ＫＰＭＧファイナンシャル」社長の木村剛氏を起用した。

　不良債権処理に殊の外、積極的な竹中－木村コンビの誕生で、リストは銀行から同じく投資業務を行う商社にまで拡散していった。

　竹中氏は、不良債権処理には「貸し手」の銀行と「借り手」企業双方の整理が必要だと一貫して主張している。

　「不良企業を倒産させて不良債権処理を進め、その結果、銀行の体力が落ちれば公的資金を注入する－というのが持論だ。当然、倒産ラッシュに見舞われることになる。そうした恐怖心が５１社リストを生み出したといえる」（大手銀行幹部）

　公的資金の注入をテコに不良債権処理に強権発動すれば、ゼネコンや不動産、ノンバンク、流通の「不振４業種」からバタバタと倒産企業が出るのは避けられない。

　学者大臣の竹中氏に切り捨てられる可能性が高いとして指摘されているのが、「５１社リスト」の企業群なわけである。

　この手のリストは昨年、大騒動となった「３０社リスト」が始まり。このリスト自体、プロジェクトチームの木村剛氏が作成したものだった。

　銀行の貸し倒れ引当金が不十分と指摘されたのが、「３０社リスト」の企業群だった。

　今年初めには、「１４９社リスト」や「３４社リスト」なるものも金融界に出回った。

　前者は金融庁の特別検査の対象になった企業、後者は特別検査により「破綻（はたん）懸念先」以下に分類されたとされる企業のリストである。

　「５１社リストは、これまで出回ったリストと重複する。竹中氏の年齢が５１歳であるところから、語呂（ごろ）がよく、５１社リストとなったようだ」と総合商社の審査担当者は説明する。

　昨年末から今年春にかけて行われた金融庁の特別検査では、青木建設、佐藤工業、日産建設、第一家庭電器、段谷産業などが法的処理に追い込まれた。今回は、１００億円以上の大口債権を１年以内に最終処理するのが小泉政権の至上命令だ。

　具体的な企業名はあえて伏せるが、「５１社リスト」に記載されているのは、数多くの準大手ゼネコンや流通大手といった常連の「債権放棄（借金棒引き）組」だけではない。

　製造業がかなりの数を占めている。業種別では製造業が２１社、ゼネコンが９社、住宅・マンションが８社、流通卸小売が８社、ノンバンクが３社、その他が２社。

　「５１社リスト」のうち、１行当たりで１００億円以上もの融資残高がある企業は４６社に及ぶ。

　金融グループ別の融資額は、三井住友銀行グループの１３社が最も多い。ＵＦＪ銀行、みずほグループがともに１１社、三菱東京グループが９社、りそなグループが３社となっている。

　恐怖の竹中・木村コンビの登場で、銀行の不良債権処理の本格化は秒読みに入った。標的になりそうな企業の経営陣には、寝付きの悪い日々が続くことになりそうだ。

１． ※ 11月1日(金)開催の講演会の出欠をお忘れなくお知らせください。

平成14年10月23日(水)

北朝鮮に拉致された5人が一時帰国したことでマスコミは連日ニュースを流しており国民の関心が高い。アメリカのイラク攻撃問題や、北朝鮮の核開発継続が米朝協約違反で問題化した。どうなることやら見通しは不透明である。あなたはどんな意見を持っていますか?

今回は「SAPIO」と「正論」に掲載された読者の投書から抜粋しました。

拉致被害者達を「広告塔」にするつもりか

菊地三四郎（東京／37歳・歯科医師）

SAPIO　10／23号　「フロムリーダーズ」(読者投稿欄)より

拉致された日本人生存者帰国をめぐる発言で、小泉首相が述べた「本人の意思による・・・」の言葉が気になる。

水を差すようだが、拉致被害者の完全帰国は容易ではなかろう。そもそも当地では、「観光」は案内人付きが条件であり、「報道」は完全統制下でしか許されない。果たしてそんな国が、対日工作員の露呈につながり兼ねない「完全帰国」を許すだろうか?

もし許されるとすれば、拉致被害者が洗脳されているか、はたまた、家族を人質にとられている者に限定されるだろう。穿った見方だが、これが拉致被害者の「生」と「死」を分けたといえまいか。

今回「生存者」とされるのは、拉致当時に結婚を前提としていたカップルであり、現地で無理やりに家庭を持たされた方々とは血縁に対する重みを異にする。

したがって、この方々の子供たちが人質となった場合、本人の意思とは正反対であることはいうまでもないことだが、「よど号犯」に代わる広告塔として利用されることを懸念する。

この場合、軍や諜報部を把握できなかった（と言い張る）金正日は、拉致被害者に、こう言わせるのではないだろうか。「自由の身だが、“北”に残り新しい時代の架け橋になりたい。現在の北朝鮮は違う！」と。

もとより拉致問題は、日本の媚朝(媚中)派官僚、代議士の手管がいかに日本国民を不幸に陥れるかを如実に証明した。この轍を踏まぬよう、このような輩を炙り出すことが、生きて祖国の土を踏むことができなかった犠牲者への弔いだと思う。

ちょっとジョークで一言

大学生・久保田匡人(神戸市・21歳)

正論11月号　読者オピニオン(あの日朝首脳会談、私はこう考える)

さまざまなニュースを見ている限り、今回の日朝首脳会談は成功とは言い難いものであったと思います。それをいくつか風刺してみました。

原先生いつも情報有難う御座います。

私の情報筋より面白い情報が入りましたので下記の通りご案内させていただきます。

■目次
破壊部隊OPCの誕生//ソ連圏を崩壊させたナチ人脈//アジアに持ち込まれた恐怖//巨象に立ち向かうキューバ//ラテン・アメリカの死神//中国のマキャベリズム//引き裂かれたキプロス//コントラの白い粉//米司法省の犯罪//アフガンの暗黒//よみがえるゲシュタポ

■概略
　破壊活動と暗殺……。
　ＣＩＡを、非合法秘密工作の泥沼に引きずり込んだのは、ＯＰＣだった。そう、ＯＰＣは米諜報組織の源流。ＯＰＣを語ることは諜報史を語ることであり、世界の「深層海流」にメスを入れることなのだ。
　時代は、第２次世界大戦が終わった直後に遡る。1948年６月、ウォール街の重鎮たちは国務長官の下に極秘の破壊工作部隊を創設。これが、the Office of Policy Coordination(政策調整局、当初の名称は特別プロジェクト局)、すなわち、ＯＰＣである。
　同局の初代局長は、フランク・ウィズナー。大戦中は、ＣＩＡの前身ともいえるＯＳＳ(戦略情報局)でアレン・ダレスの部下だった。
　ＯＰＣが創設と同時に手がけたのは「ブラッドストーン作戦」だ。国務省情報調査局やＣＩＣ(米陸軍防諜部隊)との共同し、米国内の元ナチや元ナチ協力者の逃走を助け、保護した。
　1947年から1948年にかけては、イタリア総選挙への介入。戦後、米国が行った最初の秘密工作だと言われているが、その中心人物はＯＰＣへとつながる。さらに、東欧では、1948年から1956年まで「スプリンター・ファクター作戦」を継続し、その分断を狙った。
　一方、ＣＩＡは、ＯＳＳを母体とし1947年７月に設立さる。当初、この機関は情報の収集や分析に重点を置いていた。平和時に破壊工作は不要だとする声に押されたのだが、米国エスタブリッシュメントはテロの誘惑に勝てなかったのである。
　この２組織が合流するのは1950年10月。ＯＰＣはＣＩＡに吸収され、表面上は消滅することになる。が、同年11月にはテロ部隊の黒幕であり、ＯＰＣ局長の上司だったアレン・ダレスが破壊活動担当の副長官としてＣＩＡ入り。1951年８月になるとＣＩＡのナンバー２に昇格、1953年２月にはＣＩＡ長官に就任した。
　ダラスが実権を掌握していにつれ、ＯＰＣ人脈は生きを吹き返す。1953年に実行されたイランの民族主義政権権打倒クーデターでは、ＣＩＡの外部に実質的司令部を置き破壊工作に従事した。以降、ＣＩＡの動向には、常にＯＰＣ人脈が影のようにつきまとうのだ。
　1953年から1954年にかけて実行された、グアテマラのクーデター。同じ時期に中国やフィリピン、インドネシアで展開された共産主義勢力に対する工作、いずれもＯＰＣ人脈が中核的役割を果たした。
　1961年4月のキューバ侵攻作戦は失敗に終わり、ダレスたちはケネディ大統領によってＣＩＡを追放されるが、それでも彼らのテロ工作は続く。ベトナム戦争中には農民虐殺作戦、「フェニックス・プログラム」も彼らの仲間の仕業。ソンミ事件もこのプログラムの一環だった。この工作を遂行するための資金をヘロインの密輸で捻出していたことも有名な話だ。
　1973年9月11日、チリのアジェンデ政権がクーデターで倒されたが、この政変の黒幕だったキッシンジャーが手足として使ったのもＯＰＣ脈。1978年、カンボジアからクメール・ルージュ(ポル・ポト派)がベトナムに追い出されるが、この出来事を契機にして米国政府はポル・ポト派を秘密裏に支援するようになった。このポル・ポト派支援工作でもOPC人脈が動いている。
　1979年12月、ソ連軍がアフガニスタンに侵攻するが、その７カ月前にＣＩＡイスラマバード支局長がパキスタンの情報機関の紹介でイスラム・ゲリラと会っている。ソ連軍の侵攻を見越してCIAはゲリラに資金を提供したうえ、爆弾製造や破壊工作を伝授、都市ゲリラ戦訓練なども実施した。タリバーンやアルカイダはこうして作り上げられたのだ。
　アフガン・ゲリラもヘロイン密輸に手を出していたが、その儲けをロンダリングしていたＢＣＣＩにＯＰＣ人脈のヘルムズ元ＣＩＡ長官が関係、米国におけるタリバーンの非公式代表に彼のの義理の姪であるライリ・ヘルムズが収まっていたのは偶然ではないだろう。1980年代にはイラン・コントラ事件が発覚して大問題になったが、隠された部分も含めてＯＰＣ人脈の工作だった。
　米国が戦後、行った破壊活動、秘密工作の大半はＯＰＣ人脈が何らかの形で関与していた。英国のある学者によれば、ＣＩＡなどはこうした人脈が隠れ蓑に使ってきたにすぎない。
　半世紀もの間、厚いベールの下で息を潜めていた極秘機関、ＯＰＣ。日本国内では、その名前さえ語られるることのないこの組織の内実を白日の下に引きずり出す。

■桜井春彦プロフィール
　1976年2月、ロッキード事件が米国上院の多国籍企業小委員会で暴露され、ニューヨーク・タイムズなどのメディアは日本の権力システムへＣＩＡが深く関与している事実を明らかにした。教科書には記載されていない、生々しい歴史がそこにはあった。早稲田大学理工学部の一年目を終える頃の出来事である。
　その時まで日本のマスメディアは日米関係の暗部にメスを入れることはなかった。事件発覚後、戦後史の本当の姿を知りたいと思ったが、日本人記者は「黒いピーナッツをもらった政府高官は誰か」と空騒ぎするだけ。疑獄を生み出した構造を暴こうとはしなかった。
　マスメディアが報道しないなら、自分で調べるしかない。日本に大きな影響力を及ぼししてきたという米国の情報機関を調べ始めると、ウォール街の大物たちが次々に登場してくる。こうした連中を追いかけていくとナチとの協力関係が浮かび上がり、戦後のナチ残党保護と破壊工作を目的とする極秘部隊の存在が浮かび上がってきた。
　大学卒業後、兜町の実態を調べ始めると、そこでは構造的な不正がまかり通り、その不正構造の中に大蔵省や大手証券会社も含まれていたことを知る。これは日本経済が腐敗しつつあることを示していると感じ、広く明らかにすべきだと確信したのだが、日本のマスメディアは「仕手」と呼ばれる私的グループの株価操作に興味を示すだけだった。そうした中、私の話に耳を傾けたのは、後に「ザ・ハウス・オブ・ノムラ」を書いた米国人とその助手くらいだ。
　この本、1990年頃には日本でも話題になり、後に「日本語版」も出版されているが、これは原書と似て非なる代物。後半部分は別物と言って良いくらいで、野村証券側（実際は大蔵省と信じられている）からクレームがついた部分、官僚の不正に触れた部分、日本航空と総会屋との関係について書いた部分などが削除されたほか、表現も大幅に穏やかで曖昧なものに書き換えられている。
　「ザ・ハウス・オブ・ノムラ」の原書には私の名前とコメントも登場するが、その部分は日本語版では削除されている。
　兜町にいても日米関係の「深層海流」にメスを入れたいという気持ちに変化はなかった。
　ワシントン・ポスト紙の記者とは違い、「ディープスロート」のような便利な情報源を持っているわけでなく、世界中を飛び回るだけの資金もない。広告、コマーシャルで多額のカネが入るわけでない私の調査研究法は、情報公開法を利用し、関係者に手紙を書いて協力を求め、後は文献を読み、新聞や雑誌の記事をチェックしていくことが基本。
　もっとも、日本語の文献には読むべきものが極めて少ないという問題はある。国会図書館にも読みたい著作はない。外国から取り寄せるしかないのだ。
　こう書くと簡単そうだが、読むべき文献を探し出すことは容易でない。まず、情報の鉱脈がどこにあるかを探り出さなければならないが、その際に最も必要とする能力は「ひらめき」かもしれない。この感覚が鈍ったら調査は難しい。
　1990年代に入ると、日本の外では個人人情報の追跡管理システムが注目を集め始めていた。コンピュータやソフトウェアの種類に関係なくデータを引き出し、集積し、一七〇以上の項目に分けて分析できるというもので、日本の法務省も注目している。
　民間企業が開発したこのシステムを米国の司法省が横領し、米国とイスラエルの情報機関がそれぞれトラップドアを組み込み、国際機関や各国政府機関、金融機関に売却した疑いが出てきたのだ。司法省の横領は後に否定されたものの、破産裁判所と連邦地裁は認める判決を出している。
　1990年代半ば、日本でもこうした電子的な情報収集について報道すべきだと考えた私は日本のマスメディアの幹部編集者に話を持ちかけたのだが、無視され続けた。例外的に月刊「軍事研究」がレポートの掲載が認めただけだ。

なんでんかんでん村事務局より

本日現在の人口は403名です。

5月10日に起村したときは、今年内に300名くらいにしたいと思っていましたが、皆さんのご協力で目標以上に人口が増えました。

村民間の交流も行われています。経済交流も報告されています。

村長が「なんでんかんでん村」を立ち上げたのは、工業社会の「財閥」に代わって、情報社会では「智閥」が誕生する。という確信に基づくものです。

DDN㈱(IP電話局を構築)では、「日本ふるさとサイバー村」を立ち上げており、全国に「なんでんかんでん村」のような地方の村が起村されています。

いづれはこれらがお互いに提携して「智閥」を構成するようになると思っています。

村民の皆さんお役に立つことが村長の仕事です。

要望や情報を送信してください。また、人口を増やすためにも皆さんのご協力が必要です。

あなたのメル友や、情報交換グループに「なんでんかんでん村」を紹介してください。パソコンのメールアドレスを持っていて、メールの送受信ができる方で、「なんでんかんでん村」の趣旨に賛同いただける方ならどなたでも無料で登録できます。

「博多なしか」は、DDNエンジンを活用してどんどん面白くなっています。

パソコンで携帯電話Iモードでアクセスできます。

URLは　http://www.xsx-dna.com/hakata/　です。

なんでんかんでん村

村長　原　裕一郎

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　第４０号

平成14年11月7日(木)

通勤電車は電磁波充満？
通勤客は日々、強い電磁波にさらされている－－。列車内では多くの乗客が持つ携帯電話の電磁波が重なって反射し合い、その電磁波密度は国際的な安全基準値を大幅に超えうることが、東北大の研究で分かった。金属で覆われた車両は電波が外に漏れにくく、複数の携帯電話が同時に発した電磁波は重複して反射する。この研究者は「電源がオンなら、通話中に限らない」などと警告、このほど日本物理学会の論文誌で発表した。

東北大理学研究科の本堂毅助手（熱物理学）は、通勤途中の車内で携帯電話のメールを使う人を多く見かけ、車内で同時に携帯電話を使った場合の電磁波強度（平均電力密度）を調べた。

携帯電話は通話中だけでなく待機中も、位置情報を近くの中継基地局と交換するため、電磁波を出している。本堂氏は、車内では電磁波は一部窓から出ていくものの、多くは金属の車内壁で跳ね返ることに注目した。各車両の窓の表面積や、車両全体の体積などを考慮し、列車内に携帯電話が複数ある場合、重複と反射によって発生する平均電力密度を求める計算式を導き出した。

仮にある車両で５０人が０．４ワット（Ｗ）の電波を出す携帯電話を１台ずつ持つとすると、車両内の総出力は２０Ｗ。携帯電話１台あたりの出力は最大でも２Ｗ以下と定められており、重複によって非常に強い電磁波が出力されることになる。これを計算式に当てはめると、車内の電力密度は、世界保健機関（ＷＨＯ）の協力機関が定める国際基準値の数倍にも達しうることがわかった。
ラッシュ時は１車両に約３００人が乗車することや、携帯電話を複数台持つ人を考えると、さらに強い場合も容易に想定されるという。

「金属の箱で電磁波を反射させる『電子レンジ』の大型版と考えれば分かりやすい。バスやエレベーターなど閉鎖空間での電磁波の影響を考慮し、予防原則を考える必要がある」と、本堂氏は話す。学会誌で発表後、英国の鉄道などから問い合わせが相次いでいる。

総務省では一昨年から、携帯電話の人体への影響を調べているが、列車内など閉鎖空間での重複や反射などは特に想定していない。電波環境課は「携帯電話と、反射する壁までの距離が遠ければ電磁波強度は減衰するし、実際に基準値を超過する事態は起こりにくいのでは」としている。

講演会報告

なんでんかんでん村発足(5月10日)以来、初めてのイベントとして、去る1日(金)「DNAエンジン開発秘話と今後の展開」(講師　荒川三千男先生・井上博之先生)を開催したところ29名の出席があった。遠くは鹿児島からの出席もありました。

DNAエンジンを活用すれば農耕型収益が見込まれるノウハウがある。情報社会は狩猟型経営がますます厳しくなると思われるので、具体的な質問に関しては現代企画に問い合わせを。http://www.oriental.or.jp/sasq/ARAKAWA/

お知らせ

1．博多なしか